IBMは800の小売業者のトラフィックを解析したものの、ソーシャル・ネットワーク経由でeコマースサイトへ訪問したセッションはたった1%にすぎなかったと報告されました。セッション定義としては、コマースサイトへの流入の直前に見ていたサイトがソーシャルサイトであった、即ちラストクリックがソーシャルサイト経由であるセッションというものです。
<参考>
Social Media’s Cold, Hard Reality: It Still Doesn’t Drive E-Commerce Sales, IBM Says
これはソーシャルメディアがGoogleの示す購入までのカスタマージャーニーを区分する4フェーズのうち、「Awareness」、「Consideration」フェーズあたりにソーシャルメディアが位置しており、購入決定の「Decision」フェーズには直接的な影響を与えていないという調査にも現れている通りです。
自社のAnalyticsでチャネル貢献度を見るにはマルチチャネルファネル(MCF)の「アシスト/ラスト」欄です。
MCFの値が1に近い、または1以下であれば分母、即ち「ラスト」の比率が高くなるので、即ち「Decision」に強く貢献をしているということになります。
皆さんの自社におけるソーシャルの貢献度はどのくらいでしょう？？
こう見ると、Googleの出している調査データもそうですが、今回のブラックフライデーにおけるソーシャルメディアデータは今までの調査を裏付けるような形になっているようですね。
ただし、これはあくまで「直接的な」貢献度のお話。
ソーシャルメディアは購入に対するアシストとしての役割として、以下の様な施策として利用すると良いかもしれません。
- ブランドプロモーション ： 真っ先に思い起こさせる、所謂「ブランドアウェアネス」への貢献
- アクティブサポート
- ロイヤリティーの改善 ： 新規顧客開拓だけでなく既存顧客との関係強化
- ソーシャルメディア側のユーザー発言に見るマーケティングの気付きを得る
- SEOへのサポート ： 今はGoogleの+1などはランキングへの影響を与えていませんが、海外調査を見る限りFacebookやTwitterなどとのランキング相関性は高まっていることは事実です。
SEOという点でいえば、あくまで個人的な考えですが、ウェブサイトは人や企業に必ず結びついていて匿名だとか匿名じゃないとか、そういう違いはあっても運営していてパブリックに公開する以上、少なからず検索に引っかかって欲しいという意図があるはずです。
したがって、単純にウェブサイトを作って公開しただけでなく、人がいるソーシャルメディアには何かしら告知の意味でのポストがある可能性がありますし、また内容が面白ければ発見した人がソーシャルにバラ撒く可能性があるわけで、その意味においてソーシャルメディア自体には、現状でもある程度の検索botに対するリンクディスカバリー機能はあると考えています。
その意味においてもソーシャルメディアがSEOをサポートするだろうと考えています。
主張としては、あまり従来のものと変わらないのですが、ソーシャルを購入を促す媒体として利用するという発想ではなく、あくまで「ソーシャル」として捉える事ですね。
もちろん、サイト運営側は以下の様な定量的なデータを見ていないと、ソーシャルのインパクトやマーケティングタイミングを逃す可能性もありますので、サイトに応じて定量で追うべき数字は選定しておいたほうが良いと思います。
- ソーシャルからの流入トラフィック
- ソーシャルからの流入コンバージョンレート
- ファン数やフォロワー数
- 全体に対するソーシャル流入売上の割合
- ソーシャルメディア経由での問い合わせの数の割合
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